学生本人でも組めるおすすめ教育ローン5選! 利用条件や奨学金との違いも解説

学生本人でも、自分の名義で教育ローンを借りることは可能です。一定の条件を満たせば、銀行や信用金庫、公的機関の教育ローンに申し込める商品が存在します。
「親に頼れない」「奨学金だけでは足りない」といった状況でも、進学や学業を諦める必要はありません。ただし、学生名義のローンには審査基準が厳しく、返済リスクも伴うため、正しい知識と慎重な選択が欠かせません。
本記事では、学生本人が教育ローンを借りるための条件や審査の通りやすさ、返済計画の立て方、金利や保証人の有無など、実際に選べるおすすめのローンまで解説します。

編集部
塾選ジャーナル編集部
塾選ジャーナル編集部です。『塾選ジャーナル』は、日本最大級の塾検索サイト『塾選(ジュクセン)』が提供する、教育・受験に関する総合メディアです。保護者が知っておきたい受験や進路情報をお届けします。

学生本人でも教育ローンを組める条件とは?
学生が自分の名義で教育ローンを組むことは可能ですが、保護者が契約するケースと比べて、審査のハードルはかなり高めです。未成年(18歳未満)はそもそも対象外で、多くの教育ローンは満18・20歳以上、安定収入ありを前提としています。
ただし、「親に頼れない」「奨学金では足りない」といった事情を抱える学生にとって、教育ローンは数少ない現実的な資金調達手段でもあります。
アルバイト収入や保証人の有無で変わる?
学生が教育ローンを申し込む場合、最も重視されるのは「安定した返済能力」です。アルバイト収入しかない場合でも、一定の条件を満たせば申込可能なケースはあります。
<審査で重視される主なポイント>
- 安定収入の証明
同じ職場で継続して働いている実績があり、毎月一定額を得ていること。 - 独立生計の証明
親の扶養から外れており、生活費を自力でまかなっていること。 - 在学中の収入継続
学業と両立しながら継続収入を得られること。
これらの条件を満たしていても、保証人が必要とされる場合が多いです。保証人を立てられない場合は、保証会社付きのローン(例:三井住友銀行、横浜銀行など)を検討しましょう。
銀行・日本政策金融公庫・信販会社の対応の違い
教育ローンは、提供主体によって「申込条件」や「審査基準」に明確な違いがあります。学生本人名義での申込可否も異なるため、それぞれの特徴を理解しておきましょう。
<銀行・日本政策金融公庫・信販会社の対応の違い>
提供元 | 学生本人の申込可否 | 特徴 |
---|---|---|
銀行 | 条件付きで可(満18・20歳以上・安定収入など) | 保証会社付きなら保証人不要も。審査はやや厳しめ |
日本政策金融公庫 | 条件付きで可(成人していて、勤務収入などが安定していて、独立して生計を立てている など) | 原則は保護者名義。特例的に本人名義でも可 |
信販会社系 | 基本的に社会人限定 | 申込条件に「社会人」「年収200万円以上」などがあることが多く、学生にはハードルが高い。 |
学生にとって利用可能性があるのは、一部の銀行ローンまたは日本政策金融公庫の教育一般貸付です。いずれも、本人名義での申込には高いハードルがあるため、申込前に条件をよく確認することが大切です。
【絶対注意】「教育ローン」と「学生ローン」を間違えないで!
学生が本人名義で教育ローンを検討する場合、絶対に間違えてはいけないことが一つあります。それは「教育ローン」と「学生ローン」の違いです。
教育ローンと学生ローンは、名前が似ているため混同されがちですが、まったく性質が異なるローンです。
<教育ローンと学生ローン(消費者金融)の比較>
比較項目 | 教育ローン (銀行・公的) |
学生ローン (消費者金融) |
---|---|---|
目的 | 教育費に限定 (入学金・授業料など) |
自由 (生活費・遊び・買い物など) |
対象者 | 保護者 or 学生本人 (条件あり) |
主に学生本人 (20歳以上) |
金利の目安 | 年1〜4%前後 (公的なローンは1.95%など) |
年15〜18%程度 |
返済開始時期 | 在学中は元金据置も可 | 借入の翌月から返済開始 |
返済期間 | 最長10〜15年 | 最長3〜5年程度が多い |
保証人の有無 | 必要なケースが多い | 不要なことが多い |
融資スピード | 数日〜1週間程度 | 最短即日 |
申込先の例 | 日本政策金融公庫、銀行、信用金庫 | アミーゴ、イー・キャンパス、カレッヂなど |
メリット | 低金利、据置返済、教育目的に特化 | 審査が早く、手続きが簡単 |
デメリット | 審査が厳しめ、用途が限定される | 高金利、返済負担が大きくなりがち |
教育ローンは、学費や入学金などの教育に関する支出を目的とした専用ローンで、銀行や信用金庫、日本政策金融公庫などが提供しています。金利は比較的低く、在学中は元金の返済を猶予できるなど、学生や保護者の負担を軽減する仕組みがあります。
一方「学生ローン」の多くは、実態としては消費者金融系のカードローンやキャッシングに近いものです。用途に制限がなく、手軽に借りられる一方で、金利は15~18%前後と高く、返済リスクも大きいのが特徴です。中には、学生をターゲットにした過剰融資や強引な勧誘を行う業者も存在するため、注意しましょう。
教育ローンを組む前に押さえたい基礎知識
学生本人の名義で教育ローンを検討するなら、まず基本的な仕組みや他制度との違いを知っておくことが大切です。ここでは、奨学金との違いや金利、審査、返済のポイントなどをわかりやすく解説します。
教育ローンと奨学金の違い
<教育ローンと奨学金の比較>
比較項目 | 教育ローン (学生本人名義) |
奨学金 (学生本人名義) |
---|---|---|
資金の受け取り時期 | 入学前から受け取り可能 | 入学後(在学中)に振り込み開始 |
資金の受け取り方 | 必要な金額を一括で受け取ることが多い | 決められた額を毎月分割で受け取る |
資金の使途 | 幅広い(学費、教材費、パソコン、通学費、受験費用、下宿費など) | 原則として学校納付金が中心(生活費支援の制度もある) |
世帯収入の基準 | なし(ただし、学生本人に安定した収入が求められる) | あり(世帯年収の上限が設けられている) |
審査基準 | 主に学生本人の返済能力 (安定収入)と信用情報 |
学生の学力基準と世帯の家計基準 |
返済開始時期 | 借入の翌月から(在学中は利息のみの据え置きが可能な場合もある) | 卒業後(猶予期間後)に開始 |
金利 | 奨学金(特に無利子・低利子)と比べて高め | 無利子または低金利のものが多い |
教育ローンと奨学金は、どちらも学費を支援する制度ですが、性質は大きく異なります。教育ローンは銀行や公的機関から借りるお金で、契約後すぐに返済が始まるのが一般的です。
一方、奨学金は独立行政法人(日本学生支援機構など)が運営し、在学中は無利息・返済猶予される場合が多く、卒業後に返済が始まります。また、返済不要の「給付型」奨学金もあります。
長期的に支援を受けたい場合は奨学金、すぐに資金が必要な場合は教育ローンを利用するのが使い分けのポイントです。
教育ローンを組む際の名義
教育ローンは多くの場合、親など保護者が契約者となるのが一般的です。親名義であれば収入や信用情報が審査対象となるため、学生本人より審査に通りやすい傾向があります。
一方、学生本人名義で借りる場合は、収入要件や保証人の有無などがより厳しく見られる点に注意が必要です。自分の名義で借りたい場合は、各金融機関の条件や審査基準をよく確認してから検討することが大切です。
教育ローンの金利相場
教育ローンの金利は借入先によって異なります。銀行や信用金庫では、年1.5〜3.5%前後が一般的です。多くの金融機関で、固定金利または変動金利の選択できます。
たとえば、三井住友銀行の教育ローンでは、満20歳以上で前年度税込年収が200万円以上あれば、学生本人でも申し込める可能性があります。金利は変動金利型で年3.375%、借入金額は10万~300万円です。
教育ローンの審査基準
教育ローンの審査では、主に申込者の収入や返済能力、信用情報、保証人の有無が重視されます。学生本人が申し込む場合、アルバイトなどで安定した収入があることが条件になることが多く、収入が不安定な場合は親などの保証人が必要です。
<教育ローンの審査基準と、学生本人の名義で申し込む際の注意点>
審査項目 | 内容 | 学生本人の場合の注意点 |
---|---|---|
年齢 | 多くは20歳以上が対象だが、18歳以上が対象のローンもある | 未成年(18歳未満)は原則不可 |
収入の有無 | 安定した収入があるか | アルバイト収入でも継続性があればOKな場合あり |
勤続年数 | 勤務期間の長さ | アルバイトの勤務期間が短いと不利になることも |
信用情報 | 過去のローンや延滞履歴 | 携帯料金の未払いも記録に残るので注意 |
保証人の有無 | 支払不能時に代わり返済する人の有無 | 学生単独では不可の場合が多く、親の協力が重要 |
学費の使途 | 教育目的に使うことが明確か | 申込時に納付書や在学証明書の提出を求められることも |
また、過去に延滞や金融事故があると、審査に影響を及ぼすことがあります。学生名義で借りたい場合は、収入証明書の提出や保証人の協力が求められる場合があります。
教育ローンの返済方法
教育ローンの返済方法は、元金と利息を一定の額で「元利均等返済」(毎月の返済額が【元金+利息】で一定)が一般的ですが、在学中は元金の返済を据え置き、利息のみを支払う「据置期間」を設定できる場合があります。
これにより、収入の少ない学生でも在学中の返済負担を軽くすることが可能です。
<一括返済型と据置返済型の比較>
項目 | 一括返済型 | 据置返済型(元金据置) |
---|---|---|
返済開始時期 | 借入直後から元金+利息を返済 | 在学中は利息のみ、卒業後に元金+利息を返済 |
月々の負担(在学中) | やや重い | 軽め(利息分のみ) |
総返済額 | 少なめ | やや多くなる傾向 |
向いている人 | アルバイト等で返済能力がある人 | 卒業後に安定収入が見込める人 |
据置期間終了後は、元金と利息を合わせた返済が始まります。返済期間は5〜15年程度が一般的で、繰上返済ができるかどうかも事前に確認しておくと安心です。
教育ローンの保証人
多くの教育ローンでは、保証人の有無が審査に大きく影響します。特に学生本人が申し込む場合、収入や信用情報の不十分さを補うために、親や保護者の保証人が求められるのが一般的です。
学生本人の名義で借りられるおすすめの教育ローン5選
学生本人名義で教育ローンを組むには条件が厳しいものの、条件を満たせば選べる商品があります。
ここでは、金利の低さや返済条件の柔軟さ、そして学生本人による申込の可否といった観点からおすすめできる教育ローンを紹介します。
<おすすめの教育ローン5選>
商品名(金融機関) | 金利 タイプ |
金利 (年率) |
借入 上限額 |
申込年齢(原則) | おすすめの 理由 |
注意点 |
---|---|---|---|---|---|---|
教育一般貸付 (日本政策金融公庫) |
固定 | 1.95% | 350万円(特例:450万円) | 成人(独立生計が条件) | 低金利の固定菌金利。学生本人でも独立生計者であれば特例あり | 原則は親族名義。本人申込には「独立生計・安定収入」が必要 |
教育ローン (ワイド型/カード型)(あいち銀行) |
固定 | 1.90~2.5% | 1,000万円 | 満18歳以上 | 固定低金利で、在学中の返済負担を最小限にできる | 保証人が必要な場合あり。金利は審査結果で変動 |
学資ローン (学資ローンDX)(福岡銀行) |
変動 | 3.10%〜3.70% | 2,000万円 | 満18歳以上 | アルバイト収入の学生に門戸が開かれている。地銀ながら高額融資に対応 | 変動金利のため将来的に金利上昇リスクあり。安定継続した収入の証明が必要 |
教育ローン (無担保型)(三井住友銀行) |
変動 | 3.375% | 300万円 | 条件次第で学生可 | 保証人なしで、スピーディに契約できる可能性がある | 借入上限が少なめ。変動金利で金利高め |
教育ローン (横浜銀行) |
変動 | 0.9~3.3% | 1,000万円 | 条件次第で学生可 | 低金利を狙いたい学生におすすめ | 金利幅が大きく、実際の適用金利は要確認 |
参照:日本政策金融公庫「教育一般貸付(国の教育ローン)」/あいち銀行 「教育ローン | あいち銀行:商品説明(ワイド型・カード型)」/福岡銀行「学資ローン(学資ローンDX)」/三井住友銀行「教育ローン (無担保型)」/横浜銀行「横浜銀行教育ローン」
なお「学生本人OK」とされていても、金融機関によっては「安定した収入」や「扶養外の独立生計」が必須条件となることが多いため、事前確認は必須です。特に公的ローン(日本政策金融公庫)は、原則として保護者名義での申込が前提ですが、一定の要件を満たせば学生本人名義も可能です。
教育ローンで学生がぶつかる不安
学生本人が名義で教育ローンを申し込もうとする場合、「安定収入がない」「保証人がいない」「返済に不安がある」といった壁に直面します。
金融機関が重視するのは返済能力です。アルバイト収入があっても、長期間の勤務実績や学業と両立しながら継続的に収入を得られることが条件となる場合が多く、審査を通過するのが難しいケースもあります。
また、学生本人だけでは信用力が不足するため、親などの保証人が求められることが一般的です。ただし保証会社を利用することで、保証人が不要となるローンも一部存在します。
さらに、在学中は元金返済を据え置き、利息のみの返済とする制度(据置期間)を設けている金融機関もあり、学生の経済的負担を軽減できます。ただし、これは「返済免除」ではないため、卒業後に本格的な返済が始まることを理解しておきましょう。
教育ローンでありがちな失敗は?
教育ローンの利用でありがちな失敗は次のとおりです。
- 返済計画を立てずに借りすぎた
月々の返済が想像以上に重く、生活が圧迫される。 - 据置期間が終わってからの返済に困る
卒業後の収入見込みが甘く、元金返済開始に対応できない。 - 親と相談せずに契約を進めたけど
保証人の同意が得られず、申し込みが無効になった。 - 金利の種類(固定/変動)を理解していなかった
将来の金利上昇リスクを見落とし、総返済額が想定以上に。 - 奨学金との併用を考慮しなかった
実は無利子の奨学金が利用できたのに、先にローンを組んでしまった。
特に学生本人が名義で契約する場合は、返済に不安が伴います。よくある失敗例を押さえつつ、返済開始時期や返済回数、毎月の返済額をシミュレーションしておきましょう。事前に「教育ローンシミュレーション」などで検索してみてください。
同時に「奨学金では足りないのか?」という点も忘れずに確認してください。
教育ローンの賢い借り方とは?
教育ローンは借りた後の返済からが本番です。ここでは、無理のない返済計画を立てるために、借入前に知っておきたい5つの工夫を紹介します。
必要最小限だけ借りる
教育ローンは「借りられる額」ではなく「本当に必要な額」だけ借りることが鉄則です。多く借りると利息負担が増え、返済が重くなります。入学金や授業料など、使途が明確な費用に絞って借入するのが安心です。
返済シミュレーションを必ず実施
教育ローンを申し込む前に、必ず返済シミュレーションを行いましょう。月々の返済額や返済総額、完済までの期間を事前に把握することで、将来の負担を具体的にイメージできます。各金融機関の公式サイトで簡単に試算できるツールが用意されています。
奨学金と併用する
教育ローンと奨学金は併用可能ですが、返済時期や負担のバランスに注意が必要です。奨学金は卒業後に返済開始となる一方、教育ローンは在学中から利息が発生します。先に奨学金を活用し、それで足りるか確認してからローンを検討するのがおすすめです。
繰上返済の条件を確認しておく
将来、収入に余裕ができたときに早めに返済できるように、繰上返済の可否や手数料の有無は事前に確認しておきましょう。金融機関によっては、繰上返済に手数料がかかるケースもあります。
据置期間をうまく活用する
据置期間を活用すれば、在学中は利息のみの返済で済み、負担を軽減できます。ただし、卒業後は元金と利息の返済が始まるため、借りすぎには注意し、必要最小限の借入と併用することが大切です。
申込みの流れと必要書類
教育ローンの申込みは、事前に流れや必要書類を把握しておけばスムーズに進められます。学生本人が名義人となる場合、一般的な申込みと異なる注意点もあるので、ポイントを押さえておきましょう。
申込みの方法(ネット/窓口)
教育ローンの申込み方法には、ネット申込みと金融機関の窓口申込みの2通りがあります。多くの銀行や信用金庫では、WEB完結型の申込みにも対応しており、来店不要で仮審査から契約まで行えるケースもあります。
審査に必要な書類一覧
教育ローンを申し込む際には、本人確認書類に加え、収入や進学予定を証明する書類が必要です。主な提出書類は以下のとおりです。
- 本人確認書類(運転免許証、マイナンバーカードなど)
- 収入証明書(給与明細、源泉徴収票など)
- 在学証明書または合格通知書
- 学費の見積書や納付書
- 保証人の同意書類(必要な場合)
提出書類は金融機関により異なるため、事前に公式サイトや窓口で確認しましょう。
借入までの所要期間と注意点
教育ローンの借入までにかかる期間は、申し込みから融資実行まで「1〜2週間程度」が一般的です。ネット申込みの場合は書類提出がスムーズに進めば、準備次第で即日で借り入れられるケースもあります。
ただし保証人の準備や書類の不備、学校の証明書発行に時間がかかることもあるため、入学金や学費の納入期限から逆算して早めに動くことが重要です。
また、合格発表前でも「事前審査」が可能な金融機関もあるので、早めに仮審査を受けておくと安心です。
<合格発表前に事前審査ができる例>
金融機関 | 特記事項 |
---|---|
常陽銀行 | 合格の6か月前から仮審査申込が可能 |
群馬銀行 | 提携教育ローンで入学金等納付日の最長6か月前からローンの予約が可能 |
大光銀行 | 教育ローンに関して、合格発表前でも申込が可能 |
参照:常陽銀行「ご利用の流れ 教育ローン」/群馬銀行「教育ローン」/大光銀行「教育ローン」
学生本人による教育ローンについてよくある質問
学生本人による教育ローンについて、よくある質問に答えます。
教育ローンを検討する前に、考えるべきことはありますか?
大学進学に向けて教育ローンを検討する前に、返済不要の給付型奨学金や授業料減免制度の対象にならないか、まず確認しましょう。次に、貸与型奨学金(日本学生支援機構など)や、大学が設ける分納制度・延納制度の活用も視野に入れます。
教育ローンは、これらをすべて検討したうえで不足分を補う手段として使うのが基本です。
消費者金融の「学生ローン」は使っても大丈夫?
「学生ローン」と名乗っていても、中身は高金利(年15〜18%)の消費者金融です。学費以外にも自由に使える反面、返済負担が重く、延滞すれば信用情報に傷がつくリスクがあります。教育資金としての利用はおすすめしません。
まとめ 将来のことも見据えながら教育ローンを検討しよう
学生本人でも教育ローンを借りられる可能性はありますが、審査のハードルは高く、保証人や安定収入など厳格な条件を満たす必要があります。また、借入後は返済が始まるため、将来の生活やキャリアを見据えた慎重な判断が求められます。
まずは奨学金や学費減免などの支援制度を確認し、どうしても必要な場合に限って、教育ローンを「必要最小限の額」で検討しましょう。金利や返済方式、保証人の有無なども比較し、自分にとって無理のない選択肢を見極めることが大切です。
将来の負担を減らすためにも、教育ローンは慎重な検討を得てから組む・組まないを判断しましょう。
執筆者プロフィール

塾選ジャーナル編集部です。『塾選ジャーナル』は、日本最大級の塾検索サイト『塾選(ジュクセン)』が提供する、教育・受験に関する総合メディアです。保護者が知っておきたい受験や進路情報をお届けします。