小1の壁で離職しない!共働きママが実践するキャリア継続と学童の最適解
小1の壁とは、子どもが保育園から小学校に上がるタイミングで、共働き家庭の仕事と育児の両立が困難になる問題を指します。
保育園では19時や20時まで預けられていた子どもも、小学校入学後に利用する学童保育は18時頃に閉所するケースが一般的です。つまり、フルタイム勤務で退勤が18時や19時になる場合、物理的にお迎えが間に合わないという問題が発生することになります。
「小1の壁」と呼ばれるこの問題は、主に以下の3つの要素で構成されています。
- 預かり時間の短縮:学童保育の閉所時間は18時頃が多く、保育園より1〜2時間短くなる
- 時短勤務制度の終了:法律で義務付けられているのは3歳未満までで、入学前後に利用できなくなる職場も多い
- 学童の待機児童リスク:2024年5月時点で全国約1.8万人が希望しても利用できていない
特に時短勤務制度については注意が必要です。就学前まで利用できると思われがちですが、育児・介護休業法で義務化されているのは3歳未満までです。
それ以降は企業の努力義務となるため、自社の制度を早めに確認しておくことをおすすめします。
この記事では、小1の壁で生じる具体的な変化を整理したうえで、学童保育の選び方、活用できる働き方の制度、夫婦での役割分担について解説します。
参照元:厚生労働省「令和6年 放課後児童健全育成事業(放課後児童クラブ)の実施状況」
編集部
塾選ジャーナル編集部
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目次
小1の壁とは?共働き家庭が直面する現実
小1の壁とは、子どもが保育園から小学校に上がるタイミングで、共働き家庭の仕事と育児の両立が困難になる問題を指します。預かり時間の短縮や時短勤務制度の終了などが重なり、働き方の見直しや退職を迫られるケースも少なくありません。
保育園と小学校で変わる5つのポイント

子どもが保育園から小学校に進むと、共働き家庭を取り巻く環境は大きく変化します。主な変化は以下の5つです。
①預かり時間の短縮
認可保育園では19時〜20時頃まで対応可能な施設が多い一方、公立の放課後児童クラブ(学童保育)は18時頃に閉所するケースが一般的です。
②時短勤務制度の終了
育児・介護休業法で短時間勤務制度が義務付けられているのは、3歳未満までです。3歳以降は企業の努力義務となり、小学校入学前後で制度が使えなくなる職場も少なくありません。
参照元:厚生労働省「短時間勤務等の措置|育児休業制度特設サイト」
③長期休暇への対応
夏休み(約40日間)などの期間中も、学童の開所時間やお弁当持参の要否など、保育園とは異なるスケジュール管理が求められます。
④学校行事・PTA活動の増加
授業参観や保護者会など、平日日中の行事やPTA活動への参加機会が増える傾向にあります。
⑤連絡手段の変化
対面での連絡が中心だった保育園に対し、小学校では連絡帳やプリントが主な手段となります。
小1の壁で退職を検討する保護者の割合
塾選ジャーナルが小学1〜3年生の子どもを持つ共働き家庭の保護者300名を対象に実施したアンケート調査(2026年)の結果をご紹介します。
働き方の見直しを検討した保護者は約85%
「子どもの入学にあたり、働き方の見直しを検討したか」という問いに対し、84.7%が検討したと回答しました。

実際に働き方を変えた保護者は約70%
何らかの形で働き方を変えた人は7割にのぼり、離職以外の選択肢(時短・在宅等)で対応している層が厚いことがわかります。

働き方を変えた理由は子どもとの時間確保が最多
預かり時間の問題だけでなく、精神面や学習面でのサポートを重視する傾向が見て取れます。

小1の壁を乗り越えるために必要な3つの視点
アンケート結果からも明らかなように、小1の壁は単なる預かり時間の不足だけでなく、子どもの精神面や家庭全体のバランスなど、複合的な要因で構成されています。
この壁を離職せずに乗り越えるためには、以下の3つの軸で対策を立てることが重要です。
- 預かり環境の確保:勤務時間と閉所時間のギャップをどう埋めるか。公立の学童保育だけでなく、民間学童やファミリー・サポート・センターなど複数の選択肢を比較検討
- 働き方の調整:法改正や社内制度をどう交渉材料にするか。2024年の育児・介護休業法改正も踏まえ、フレックスタイムや在宅勤務といった制度の検討
- 協力体制の構築:パートナーや祖父母の協力体制の整備。家庭内の役割分担を見直し、必要に応じて外部サービスも組み合わせることで負担分散
次章からは、この3つの軸に沿って具体的な対策を順に解説します。
小1の壁を乗り越える学童保育の選び方
公立学童と民間学童の違いを比較
放課後の預け先として代表的なのが、公立の放課後児童クラブ(学童保育)と民間学童です。それぞれの特徴を整理します。
| 項目 | 公立学童 | 民間学童 |
|---|---|---|
| 運営主体 | 自治体または委託事業者 | 民間企業・NPO法人など |
| 費用(月額) | 4,000円〜6,000円未満(全国平均)※ | 施設やサービス内容によって大きく異なる |
| 預かり時間 | 18時頃まで(延長で19時の場合も) | 20〜21時まで対応する施設もあり |
| 送迎サービス | 基本的になし | 学校への迎え・自宅送りに対応 ※施設による |
| プログラム | 自由遊び・宿題の時間が中心 | 施設によって多様なアクティビティを実施 |
| 待機児童リスク | 地域によっては発生 | 定員に空きがあれば入所可能 |
※参照元:厚生労働省「放課後児童クラブ関連資料」
民間学童の費用は何で決まるのか
民間学童の費用は施設によって幅がありますが、主に以下の要素で変動します。
- 利用日数:週5日と週2〜3日では月額費用に大きな差が出る
- 預かり時間:19時以降は延長料金がかかることが多い
- 送迎サービス:学校への迎えは無料でも、自宅への送りは別料金というケースもある
- 食事・おやつ代:夕食提供がある施設では1食あたりの追加費用が発生する
- プログラム費用:英語やプログラミングなどは別途オプション料金になる場合がある
施設に問い合わせる際は、これらの項目ごとに費用を確認しておくと、総額を把握しやすくなります。
学童選びで後悔しないためのチェックポイント

学童保育を選ぶ際には、入所後のミスマッチを防ぐために以下の点を事前に確認しておくことが重要です。
閉所時間と退勤時間の照合
学童の閉所時間と、自分の退勤時間+通勤時間を照らし合わせ、無理なく迎えに行けるかを確認します。
通常ダイヤだけでなく、雨の日や電車遅延時でも間に合うかをシミュレーションしておくと安心です。延長保育の有無や追加料金もあわせて把握しておきましょう。
長期休暇中の開所時間と弁当対応
夏休み期間中は、通常期と開所時間が異なる施設があります。朝8時半開所の場合、8時に出勤する保護者は子どもを預けてから出社できません。
何時から開所しているかどうかは、共働き家庭にとって重要な確認項目です。弁当持参の要否や、施設での昼食提供の有無もあわせて確認しましょう。
送迎サービスの有無と範囲
民間学童では学校までの迎えや自宅への送りに対応している施設もあります。対応エリアや追加費用、送迎の時間帯を事前に確認しておくと、日々のスケジュールが立てやすくなります。
子どもとの相性
学童選びは保護者の都合だけでなく、子ども自身がその環境になじめるかも大切な視点です。宿題をじっくり見てもらえる雰囲気か、自由に遊べる時間はあるか、どんな子どもたちがいるかなど、可能であれば入所前に見学や体験を行い、子どもと一緒に確認することをおすすめします。
申込締切時期の把握
公立学童の申込みは、多くの自治体で秋から冬にかけて行われます。締切を過ぎると申込み自体ができなくなるため、入学前年の夏頃から情報収集を始めておくと余裕を持って準備できます。
学童に入れなかった場合の代替手段
希望する学童に入れなかった場合でも、いくつかの代替手段を組み合わせることで放課後の居場所を確保できます。単一のサービスに頼るのではなく、曜日ごとに複数の選択肢を組み合わせる視点が重要です。
放課後子ども教室の活用
文部科学省が推進する放課後子ども教室は、小学校の空き教室などを活用して、子どもたちに学習や体験活動の場を提供する事業です。
ただし、学童保育とは異なり預かりを目的とした施設ではなく、多くの場合17時頃に終了します。フルタイム勤務の場合、これだけでは放課後の時間をカバーできないため、他のサービスとの併用が前提になります。実施状況は自治体によって異なるため、教育委員会や学校に確認が必要です。
参照元:文部科学省「放課後子供教室の概要」
ファミリーサポートセンターの登録
ファミリーサポートセンター(以下、ファミサポ)は、地域で子育ての援助を受けたい人と援助を行いたい人をマッチングする自治体の事業です。学童への送迎や、学童終了後から保護者の帰宅までの預かりなどに利用できます。
利用料金は1時間あたり700〜1,000円程度が一般的ですが、自治体によって異なります。事前登録が必要なため、早めに手続きを済ませておくと急な依頼にも対応しやすくなります。
参照元:厚生労働省「ファミリー・サポート・センターのご案内」
シルバー人材センターの活用
地域によっては、シルバー人材センターが子どもの送迎や見守りサービスを提供しています。ファミサポと同様に公的な選択肢であり、比較的低コストで利用できる場合があります。
対応内容は地域によって異なるため、お住まいの地域のセンターに問い合わせてみましょう。
習い事との組み合わせ
スイミング、ピアノ、学習塾など、送迎付きの習い事を活用する方法もあります。習い事の前後の時間帯には、ファミサポやベビーシッターサービスで補完するという組み合わせも選択肢の一つです。
たとえば、月曜と水曜はファミサポに送迎と見守りを依頼し、金曜は送迎付きの習い事を入れるなど、曜日ごとに預け先を分散させることで、特定のサービスに依存しない体制を組むことができます。
キャリアを継続するための働き方シフト戦略

時短終了後に使える社内制度を確認する
小学校入学を機に時短勤務が使えなくなる場合でも、他の制度を活用することで両立が可能になるケースがあります。
入学前に制度利用の実績を作っておく
2025年4月施行の改正育児・介護休業法では、就学前の子を養育する労働者に対し、企業はフレックスタイムやテレワークなど柔軟な働き方の措置を講じることが義務化されました。
ただし対象は就学前までです。入学前にこれらの制度を活用し、職場での実績を作っておくと、入学後も継続利用を交渉しやすくなります。
入学後も使える制度「子の看護休暇」を利用する
2025年4月の改正で、子の看護休暇の対象が小学3年生修了までに拡大されました。病気だけでなく、学級閉鎖や行事参加にも利用可能です。入学後に使える数少ない法定制度として覚えておきましょう。
参照元:厚生労働省「育児・介護休業法 改正ポイントのご案内」
上司への相談は半年〜1年前に
制度利用を希望する場合は、入学の半年から1年前を目安に上司や人事部門へ相談しましょう。早めの相談で職場の理解を得やすくなります。
転職という選択肢を視野に入れる
現在の職場で柔軟な働き方が難しい場合、転職を検討することも一つの選択肢です。
柔軟な働き方ができる企業の探し方
求人情報を確認する際は、フレックスタイム制度や在宅勤務制度の有無、時短勤務の適用範囲などをチェックしましょう。
企業選びの参考になるのが、厚生労働省の認定制度です。子育て支援に積極的な企業には「くるみんマーク」、女性活躍推進に取り組む企業には「えるぼしマーク」が付与されています。
また、改正育児・介護休業法に対応し、柔軟な働き方の選択肢を整備しているかどうかも確認ポイントになります。
参照元:厚生労働省「くるみんマーク・プラチナくるみんマーク・トライくるみんマークについて」、「女性活躍推進法特集ページ(えるぼし認定・プラチナえるぼし認定)」
転職を検討すべきタイミング
小1の壁を見据えた転職は、入学の1年前を目安に動き始めるのが理想的です。転職直後は有給休暇の日数が少なく、職場での信頼関係も構築されていないため、入学前に新しい環境に慣れておく方が安心です。
キャリアダウンを防ぐ考え方
柔軟な働き方を優先するあまり、希望しない条件で妥協してしまうケースもあります。転職活動では、自分のスキルや経験を棚卸しし、譲れない条件と妥協できる条件を整理しておくことが大切です。
小1の壁を夫婦で乗り越えるための役割分担

夫との分担交渉を成功させるコツ
小1の壁を乗り越えるには、夫婦での協力体制が欠かせません。一方に負担が偏らないよう、具体的な方法で役割分担を見直しましょう。
小1特有のタスクを洗い出す

小学校入学後は、保育園時代にはなかったタスクが発生します。宿題の丸付け、音読の聞き取り、翌日の持ち物チェック、学校からのプリント整理など、毎日発生する細かな作業は精神的な負荷も大きくなりがちです。
まずはこれらを含めた家事・育児タスクを書き出し、どちらがどの程度担っているかを整理しましょう。
ただし、完全に平等な分担を目指すとかえってもめる原因になることもあります。お互いの得意分野や仕事の状況を踏まえ、無理のない範囲で調整する姿勢が大切です。
週単位でルールを決める
毎日同じ分担が難しい場合は、週単位でルールを決める方法が有効です。たとえば、月・水・金は夫が朝の送りを担当し、火・木は妻が担当するなど、曜日ごとに役割を固定すると予定が立てやすくなります。スケジュール表を使って視覚化すると、現実的な調整がしやすくなります。
ただしルールはあくまで目安として共有し、イレギュラー時はお互いにカバーし合う柔軟さを持っておきましょう。
夫の会社制度も確認する
夫側の職場にも、育児に活用できる制度がある可能性があります。男性の育児休業、時差出勤、在宅勤務などを確認しましょう。
特に、2025年4月から子の看護休暇の対象が小学3年生修了までに拡大されており、父親も当然この権利を有しています。学級閉鎖や行事参加にも使えるため、夫側の会社への交渉材料として活用できます。
参照元:厚生労働省「育児休業制度特設サイト」
祖父母・外部サービスを頼る選択肢
夫婦だけで小1の壁を乗り越えるのが難しい場合は、祖父母や外部サービスの力を借りることも検討しましょう。
祖父母サポートを依頼する際の注意点
祖父母に協力を依頼できる場合は、送迎や放課後の見守りなど大きな助けになります。
ただし、祖父母にも体力的な限界や予定があるため、無理のない範囲でお願いすることが大切です。依頼する内容や頻度は事前にしっかり話し合い、お互いの負担にならない形を探りましょう。
外部サービスは、キャリア継続への投資と捉える
ファミリーサポートセンターや病児保育、ベビーシッターなどの外部サービスには費用がかかります。パートナーが利用料を「もったいない」と感じるケースもあるかもしれません。
しかし、外部サービスを利用せずに離職した場合、生涯年収への影響は数千万円単位になる可能性があります。月数万円の利用料は、キャリアを継続するための必要経費として捉え、夫婦で費用負担の考え方を共有しておくことが重要です。
病児保育施設やファミサポの事前登録は、元気なうちに済ませる
病児保育やファミリーサポートセンターは、必要になってからでは間に合いません。病児保育施設は事前登録が必要で、施設によっては登録時に子どもの健康状態の確認が求められます。ファミサポも事前の会員登録と打ち合わせが必要です。
子どもが元気なうちに登録を済ませ、緊急時にすぐ利用できる状態を整えておきましょう。
参照元:こども家庭庁「よくわかる『子ども・子育て支援新制度』」
小1の壁に関するよくある質問

民間学童の費用を抑える方法はある?
民間学童は公立学童に比べて費用が高くなりがちですが、いくつかの方法で負担を軽減できる可能性があります。
まず、週5日ではなく週2〜3日の利用に抑え、残りの日は公立学童や習い事と組み合わせるのが一つの手段です。多くの民間学童では利用日数に応じた料金プランを用意しているため、必要な日だけ利用することで月額費用を抑えられます。
また、勤務先の福利厚生サービスを確認してみましょう。ベネフィット・ワンやリロクラブなどの福利厚生サービスでは、提携する民間学童の利用料が割引になるケースがあります。自治体によっては、民間学童の利用に対する助成制度を設けていることも珍しくありません。
お住まいの自治体の子育て支援窓口に問い合わせてみることをおすすめします。
夏休みの弁当問題はどう解決する?
夏休み期間中、学童に通う子どもには毎日弁当を持たせる必要がある場合が多く、保護者にとって大きな負担になります。
対策としては、まず冷凍食品や作り置きおかずを活用する方法があります。週末にまとめて調理し、小分けにして冷凍しておけば、朝の準備時間を大幅に短縮できるでしょう。
また、宅配弁当サービスを利用する方法もあります。学童への配達に対応しているサービスや、子ども向けメニューを提供しているサービスも増えています。施設によっては昼食の提供や弁当の注文に対応しているところもあるため、事前に確認しておくとよいでしょう。
完璧な弁当を毎日用意しようとせず、おにぎりとおかず数品など、シンプルな内容でも問題ありません。無理のない範囲で続けられる方法を見つけることが大切です。
子どもが学童を嫌がったらどうすればいい?
子どもが学童に行きたがらない場合、まずはその理由を丁寧に聞くことが大切です。
友達関係のトラブル、指導員との相性、活動内容への不満など、理由はさまざまです。子どもの話をじっくり聞いたうえで、学童の指導員に相談してみましょう。状況を共有することで、対応を考えてもらえる場合があります。
環境が合わない場合は、別の学童への転所や、習い事との組み合わせによる利用日数の削減も選択肢になります。
また、入学直後は環境の変化に戸惑い、一時的に行き渋ることもあります。無理に行かせるのではなく、子どもの気持ちに寄り添いながら、少しずつ慣れていけるようサポートしましょう。
どうしても合わない場合は、ファミサポや祖父母のサポートなど、別の預け先を検討することも一つの方法です。
早めの準備と周囲の協力で小1の壁を乗り越えよう

小1の壁とは、子どもの小学校入学を機に、共働き家庭が仕事と育児の両立に困難を感じる問題です。預かり時間の短縮、時短勤務制度の終了、長期休暇への対応など、複数の課題が同時に発生します。
塾選ジャーナルの調査では、約85%の保護者が働き方の見直しを検討し、約70%が実際に働き方を変えていました。ただし、離職ではなくフレックスタイムや在宅勤務の活用など、キャリアを継続しながら対応している人も多くいます。
小1の壁を乗り越えるポイントは、学童選び、働き方の見直し、夫婦での役割分担の3つです。学童保育は、公立と民間の特徴を比較し、閉所時間や送迎サービスの有無を確認したうえで選びましょう。働き方については、自社で利用できる制度を早めに確認し、上司や人事部門に相談することが大切です。
夫婦の役割分担は、お互いの状況を踏まえて調整し、必要に応じて祖父母や外部サービスの力も借りましょう。
準備は入学の1年前から始めるのが理想的です。まずは学童の申込み時期の確認と、自社制度の把握から始めてみてください。
アンケート調査概要
調査対象:子どもを持つ保護者(有効回答数300名)
調査時期:2026年1月
調査機関:自社調査
調査方法:インターネットを使用した任意回答
調査レポート名:「小1の壁」についての調査
※掲載しているグラフや内容を引用する場合は「塾選ジャーナル調べ:中学受験の勉強時間についての調査」と明記し、『塾選ジャーナル』(https://bestjuku.com/shingaku/s-article/45102/)へのリンク設置をお願いします。
執筆者プロフィール
塾選ジャーナル編集部です。『塾選ジャーナル』は、日本最大級の塾検索サイト『塾選(ジュクセン)』が提供する、教育・受験に関する総合メディアです。保護者が知っておきたい受験や進路情報をお届けします。