総合型選抜は併願できる？失敗を防ぐ併願戦略と注意点を徹底解説【2026年入試】

「総合型選抜って、ほかの大学と併願できるの？」と悩む方もいるでしょう。

結論からいえば、他大学との併願を認めている大学もありますが、大学ごとにルールや制限が異なるため、事前の確認が欠かせません。

この記事では、総合型選抜で併願する際に注意すべきポイントや、失敗を防ぐためには出願・選考のスケジュールをどう組み立てればよいかについて解説します。

「第一志望に集中しながら、併願先でもチャンスを広げたい」という方は、ぜひ最後まで読んで参考にしてください。

総合型選抜は併願できる？

総合型選抜では、他大学との併願を認めている大学もあります。ただし、併願に関する条件は大学によって異なるため、出願前に必ず確認しておきましょう。

他大学との併願は大学によってルールが異なる

総合型選抜では、他大学との併願を認めている大学もあります。特に私立大学では、柔軟な出願が可能なケースが見受けられる点が特徴的です。

例えば、大東文化大学では、専願型と他大学併願可能型の2種類の総合型選抜を実施しています。

このうち他大学併願可能型では、その名のとおり他大学への出願が認められています。

参考：入学試験要項　総合型選抜（他大学併願可能型）総合型選抜（専願型）2025年度｜大東文化大学

総合型選抜でも「他大学との併願可」とする大学は少なくありません。ただし、明確に可否を記載していない大学もあるため、必ず公式情報を確認しましょう。

「合格したら必ず入学」が条件の専願型の大学もある

一部の大学では、総合型選抜において「合格したら必ず入学すること」を出願条件としている場合があります。

特に国公立大学で、この傾向が強いのが特徴です。中には、募集要項に「専願」「併願禁止」などと記載している大学も存在します。

例えば、名古屋大学の総合型選抜では、「極めてやむを得ない事情を除き、合格後は必ず入学すること」を求めています。これは、出願時に入学の意思を確約できる人のみが対象となる選抜方式といえます。

参考：令和7年度名古屋大学理学部総合型選抜学生募集要項（大学入学共通テストを課さない）｜名古屋大学

自分が志望する大学が併願を認めているのかどうか、しっかりと最新の募集要項を見て確認しましょう。

同一大学内でも併願不可なことがある

同じ大学で複数の学部を併願したいと考える場合も、注意が必要です。大学によっては、学部間での併願を認めていないことがあります。

例えば、早稲田大学の地域探究・貢献入試では、出願時に希望する学部を1つだけ選ぶ形式が採用されています。

参考：2025年度 早稲田大学 地域探究・貢献入試 入学試験要項

この入試方式は専願ではありませんが、複数学部への併願はできません。同じ大学の学部間でも併願できないおそれがあるので、併願先を選ぶ時は注意しましょう。

どんな入試方式と併願できる？パターンを解説

総合型選抜同士の併願は可能としている大学も存在します。しかし、ここで気になるのが、学校推薦型選抜などほかの入試方式との併用ができるかどうかです。

ほかの入試方式との併用についてみていきましょう。

学校推薦型選抜と併願できる大学も多い

総合型選抜と学校推薦型選抜（公募制）を併用できる大学は存在します。ただし、併願可否は各大学の方針によるため、必ず募集要項を確認してください。

特に注意が必要なのは、出願条件に「専願」や「併願禁止」の記載がある場合です。この場合、ほかの大学や入試方式との併用は認められません。

例えば、公募制推薦の募集要項に、「本学を第一志望とし、入学を確約できる者」と明記されていることがあります。このような条件がある場合、合格後の辞退ができないため、総合型選抜との併願は現実的ではありません。

一方で、併願を認めている大学の推薦入試であれば、総合型選抜との併用も可能です。出願前に各大学の併願方針を確認し、志望度や受験計画に合わせて選択しましょう。

一般入試との併用も可能。ただし注意点あり

総合型選抜と一般入試の併用も可能な大学はあります。ただし、学校推薦型選抜（公募制）の時と同様、入試要項に「専願」や「併願禁止」の記載がないことが前提です。

総合型選抜や推薦入試で不合格となった場合でも、同じ大学を一般入試で再受験することは可能です。ただし、同じ大学・学部であっても、総合型選抜と一般入試では試験内容や評価基準が大きく異なります。それぞれの方式に応じた対策をしておきましょう。

また、総合型選抜では比較的志望度が低い大学を選び、一般入試ではより難易度の高い大学を目指す人もいるかもしれません。

この場合、総合型選抜で早期に合格してしまうと、一般入試へのモチベーションが低下する可能性もあるため注意が必要です。

指定校推薦との併用は原則不可

指定校推薦を利用する場合、総合型選抜との併用は基本的にできません。

指定校推薦制度は、高校と大学との信頼関係に基づいて行われる推薦入試であり、出願時点で進学の意思が求められます。

推薦対象となる生徒は、その大学への入学を確約できることが前提です。他大学の入試と併願することは、制度の趣旨と矛盾するため、実質的に不可能といえます。

さらに指定校推薦では、校内で推薦枠を得られれば、一般的には高い確率で合格となります。

そのため、推薦が決まった段階で進路もほぼ確定することになるので、ほかの選抜方式との併用自体が現実的ではありません。

ただし、指定校推薦を希望しても校内選考で選ばれなかった場合は、他大学の総合型選抜への出願が可能です。

こうしたケースに備えて、早めに併願の選択肢を整理しておきましょう。

併願で失敗しないために注意すべきポイント

併願が可能であっても、出願から合否発表までには注意すべき点が複数あります。

トラブルや後悔を避けるためにも、大学ごとのルールを事前に確認し、冷静に受験計画を立てましょう。

出願・試験日程の重複に注意

総合型選抜で併願を考える際は、出願や試験日程の重複に注意が必要です。第一志望の大学と、併願先のスケジュールが同じ時期に重なるケースも珍しくありません。

多くの大学では、総合型選抜の出願開始が9月初旬ごろに設定されています。そのため、併願先の検討に時間をかけすぎると、本来の優先順位が曖昧になってしまう点に注意しましょう。

併願をうまく活用するには、志望度の高い大学に集中できる計画を立てることが重要です。事前に各大学のスケジュールを一覧化し、日程の重複や準備期間の配分を把握しておきましょう。

専願校の合格でほかの受験ができなくなるケースも

総合型選抜では、合格後に辞退ができない大学もあります。これは、出願時に「専願」を条件としている大学や学部でよくみられるパターンです。

こうした大学では、「入学すること」が前提のうえで選考が行われます。そのため、合格した場合は他大学への進学ができません。第一志望に合格したとしても、進学が難しくなってしまうということになってしまいますので、十分気を付けてください。

特に、国公立大学や一部の私立大学では、合格後の辞退を認めていないケースが多くあります。併願を考えている場合でも、「合格＝入学義務あり」の可能性がある大学には注意が必要です。

出願前には、募集要項に「専願」「辞退不可」などの記載がないかを必ず確認しておきましょう。

書類や面接準備の抜け漏れに注意

総合型選抜で複数の大学を併願する場合は、出願から試験当日までのスケジュール管理が非常に重要です。

特に注意したいのは、出願書類の締切や面接日程の重複です。例えば、第一志望の大学の選考時期と、併願校の出願締切が重なる場合には、準備の両立が難しくなります。

その結果、併願校の書類準備に追われてしまい、第一志望の対策に十分な時間が取れなくなってしまうかもしれません。

総合型選抜で併願を利用する場合は、無理のない受験計画を立てて、優先順位を明確にしておくことが大切です。

総合型選抜での併願戦略をどう立てる？

総合型選抜を併願する際は、戦略的に大学を選ぶことが非常に大切です。

ここでは、併願戦略の立て方とスケジューリングのコツを紹介します。

志望順位の考え方（第一志望＋安心校）

併願を検討するときは、まず志望順位を明確にすることが基本です。

「第一志望の大学」と「安全校（安心して併願できる、第一志望より少しランクを落とした大学）」を軸に考えましょう。

第一志望には、合格後の入学が前提となる大学を選ぶのがおすすめです。このような大学では、専願や辞退不可が条件になっていることがあります。

一方で、第一志望以外の大学は、併願可能な総合型選抜や一般入試で固めるのが基本戦略です。これにより、複数の大学に合格した場合でも、志望度の高い大学を選んで進学できます。

注意しておきたいのは、併願先に合格後の辞退ができない大学を含めないことです。前述のとおり、総合型選抜や公募推薦の中には、合格したら必ず入学することを求める大学もあります。出願前には、募集要項で「専願」や「辞退不可」の記載がないか必ず確認しておきましょう。

出願タイミングから逆算した準備

総合型選抜は、ほかの入試方式と比べて早い時期に出願が始まります。国公立・私立を問わず、多くの大学で出願開始は9月頃です。

そのため、対策のスタートも早めが理想です。出願直前の準備では間に合わないこともあるため、逆算して計画を立てましょう。

書類準備は4月からが目安

書類対策は、高校3年生の4月頃から始めておきましょう。

この時期には、志望校を明確にし、大学ごとの出願条件を確認しておく必要があります。

早めに志望理由書や活動報告書の下書きを作っておけば、夏以降の負担も軽減できます。

面接・小論文の対策は5月スタート

面接や小論文の準備は、5月には取りかかるのが理想です。特に、小論文と口頭試問は「もっと準備すればよかった」と後悔しやすい項目です。

これらの対策は、自分一人では気づきにくい改善点が多くあります。必ず学校の先生や第三者に見てもらい、フィードバックを受けながら仕上げていきましょう。

複数大学対策のスケジューリング例

総合型選抜で複数の大学を併願する場合、志望順位と出願時期に応じた計画的な準備が欠かせません。

ここでは、以下の3校を併願する場合の対策スケジュール例を紹介します。

• A大学（第一志望）：9月出願
• B大学（第二志望）：9月出願
• C大学（第三志望）：11月出願

4月〜5月｜志望校決定・書類準備・面接対策スタート

この時期は、志望校を決定し、募集要項を確認しながら書類の準備を始めるタイミングです。志望理由書や活動報告書の下書きを進めるとともに、小論文や面接対策にも早めに取りかかると安心です。

6月〜7月｜出願書類の精度を高める時期

6月以降は、各大学の志望理由書を具体化し、学校の先生や第三者に添削を依頼してブラッシュアップしていきます。小論文や面接の練習も本格化し、形式に慣れることを意識して取り組みましょう。

8月｜最終準備のピーク

A大学とB大学の出願が迫る中、書類の最終調整と提出準備を進めます。C大学の対策にも少しずつ着手し、余裕を持って準備できるようにしておくと後々の負担が軽減されます。

9月｜A・B大学 出願・面接本番

この時期は、A大学・B大学の出願および選考が集中する重要なタイミングです。面接やプレゼンテーション、小論文など本番が続くため、対策の最終仕上げを行いながら、同時にC大学の準備も止めずに進めていきます。

10月〜11月｜C大学 出願と受験本番

A・B大学の結果が出る一方で、C大学の出願と選考準備が本格化します。必要に応じて志望理由書を調整したり、出願書類を整えたりしながら、面接や口頭試問に備えて練習を重ねましょう。

11月下旬〜12月｜結果を見て進路決定

この時期には、3校すべての合否結果が揃い始めます。合格した大学の中から進学先を決定し、入学手続きに備えます。不合格が出た場合は、一般入試への切り替えを早めに判断し、再スタートが切れるよう準備しておきましょう。

併願校は学びたい分野・選抜内容・日程も加味して選ぶ

併願先を選ぶときは、学びたい分野や、選考内容、日程などを考慮して選ぶのがポイントです。

なぜ学びたい分野が重要？

総合型選抜では、一般選抜と異なり明確な志望動機が求められます。そのため、「大学名」や「偏差値」だけを基準に併願校を選ぶのはおすすめできません。

例えば、ネームバリューだけで志望先を決めた場合、入学後に本当に学びたい内容とズレてしまうことがあるかもしれません。その結果、面接や志望理由書で熱意を示せず、不合格につながってしまうおそれが大きくなります。

総合型選抜では、「その大学で何を学びたいか」が合否に直結します。併願先を選ぶときは、大学ランクよりも「その大学で本当に学びたい内容があるかどうか」を重視しましょう。

なぜ選抜内容が重要？

試験形式や出題傾向が大きく異なると、併願校ごとに別々の準備が必要になり、負担が増えます。

例えば、第一志望の大学で小論文が課されない場合、併願校に小論文試験があると、その対策に多くの時間を割かなければなりません。

一方で、第一志望と併願校の試験形式が似ていれば、共通の対策で対応でき、効率的に準備が進みます。

第一志望と併願校の試験内容の差について、受験前にしっかりと確認しておきましょう。

なぜ日程が重要？

併願戦略を立てる際は、第一志望の大学との選考日程の重なりに注意が必要です。

特に、出願書類の締切や面接日が近すぎると、準備の優先順位がぶれてしまうおそれがあります。

例えば、併願先の書類作成に時間を取られることで、第一志望の対策が後回しになってしまうかもしれません。

さらに、面接日が重なるといった初歩的なスケジュールミスにも注意が必要です。

第一志望への準備を最優先できない状況になるような大学は、併願先として避けるのが無難でしょう。なお、大学ごとの出願や面接日程は、1枚のスケジュール表で管理しておくと安心です。

併願先は少しランクを落とすのも手

併願校のレベルを第一志望と同じにしてしまうと、すべて不合格となるリスクがあります。

安全校としての役割を果たせず、結果的に受験全体が不安定になるおそれもあるでしょう。

例えば、早稲田大学を第一志望にしている人が、併願先に慶應義塾大学など同レベルの大学を選ぶのは避けた方が無難です。

併願先には、第一志望よりもやや難易度の低い大学や、倍率が比較的低い大学を選んでおきましょう。

「確実に合格を取るための受験先」をひとつでも用意しておくと、精神的な安定にもつながります。

総合型選抜の併願にはどんなサポートが必要？

総合型選抜で複数の大学を併願する場合、対策が複雑になり、個人では対応しきれないことがあります。

特に、出願書類や面接、小論文などの準備が同時進行になると、スケジュール管理が難しくなることも珍しくありません。

こうした負担を軽減するには、総合型選抜に特化した塾の活用がおすすめです。自分に合った塾を見つけて、受験準備をさらに万全にしていきましょう。

総合型選抜の対策をするための塾選びについての詳しい情報は、以下の記事を参考にしてください。

総合型選抜の併願に関するよくある質問

総合型選抜の併願について、よくある質問をまとめました。併願を検討している人は、ぜひ参考にして受験対策に活かしてください。

総合型選抜の併願校は何校受けられますか？何校受けるのがベストですか？

総合型選抜では、「併願を認めている大学」であれば、受験できる大学数に上限はありません。

ただし、受験校が多くなるほど、出願書類や面接準備の負担も増える点に注意が必要です。

第一志望の対策がおろそかになるほどの併願数は、結果的に合格率を下げてしまうおそれがあります。

そのため、併願数の目安としては、4校程度に絞るのが現実的です。具体的には、「第一志望」「第二志望」「第三志望」に加えて、確実に合格を狙える安全校を1校加える構成がおすすめです。

総合型選抜で落ちる確率はどれくらいですか？

総合型選抜の合格率は、大学や学部によって大きく異なります。そのため、落ちる確率を一概に示すことはできません。

ただし、多くの大学では入試結果を公表しているため、倍率や合格率を参考にすることは可能です。

例えば、国立大学である筑波大学と、私立大学である東洋大学の一部学部では、昨年の総合型選抜の倍率を計算すると以下のようになっています。

筑波大学（人文・文化学群）：募集人員13人、志願者数92人、合格者8人→倍率11.5倍
東洋大学（文学部・AO型推薦）：募集人員61人、合格者23人→倍率2.65倍

参考：令和7年度入学試験実施結果｜筑波大学
2024年度入学試験入試結果｜東洋大学

このように、大学の規模や入試方式によって合格難易度には差があるので、志望校の過去の倍率を確認して、現実的な併願計画を立てましょう。

総合型選抜の併願で全校落ちた場合、どうすればいいですか？

総合型選抜で複数の大学に併願したものの、すべて不合格となってしまうケースもあります。

ただし、それで受験が終わるわけではありません。次の選択肢にしっかり備えることが大切です。

主な選択肢としては、以下の3つが挙げられます。

• そのまま一般選抜に切り替える
• 他大学の総合型・推薦型に再挑戦する
• 浪人・進路変更を検討する

総合型選抜は、あくまで受験方法のひとつに過ぎません。「落ちた＝進学できない」というわけではないので、気持ちを切り替えて次の一歩を踏み出しましょう。

まとめ

総合型選抜で、他大学との併願を認めている大学は存在します。

ただし、すべての大学が併願を認めているわけではなく、「専願」や「辞退不可」などの条件が設けられていることもあります。

出願前には、必ず募集要項を確認し、制度やルールを正しく理解しておくことが大切です。

また、併願先を選ぶときは、出願日や選考日、合否発表のタイミングが第一志望とかぶらないように注意しましょう。

無理のないスケジュールを組むことが、第一志望の対策に集中するための鍵になります。

そのうえで、併願校の対策にも余裕をもって取り組むためには、高3の春から準備を始めるのが理想です。早期に動き出すことで、書類・小論文・面接といった選抜内容にも一つひとつ丁寧に向き合うことができます。

どの大学を併願できるのか迷ったときは、総合型選抜で併願できる大学の一覧をまとめているので、以下の記事をご覧ください。