学校推薦型選抜とは?指定校推薦・公募推薦の違いから推薦をもらうためのポイントまで徹底解説!


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塾選ジャーナル編集部
「学校推薦型選抜ってよく聞くけれど、どんな入試?」「一般選抜や総合型選抜とは何が違うの?」
こうした疑問を持つ受験生や保護者の方も多いでしょう。
学校推薦型選抜(旧推薦入試)は、高校の推薦を受けて出願する大学入試の一種です。「指定校制」と「公募制」の2つに分類されます。
この記事では、学校推薦型選抜制度の基本から丁寧に解説。国公立と私立での違いや、他の選抜方式との比較ポイントも押さえています。出願の流れや、推薦をもらうために意識するポイントも紹介しています。さらに、選抜のスケジュールやメリット・デメリットもまとめました。
進路を考える際の判断材料として、ぜひご活用ください。
学校推薦型選抜とは?まずは制度の基本から
ここでは、学校推薦型選抜という入試制度の基本を確認します。大学の種類によって仕組みに違いがあるのか、他方式との違いは何かを見ていきましょう。
学校推薦型選抜は「高校の推薦が必要」な入試
学校推薦型選抜(旧推薦入試)は、簡単に言えば「高校の校長による推薦書が必要な入試」制度です。この推薦を得るためには、学校側が定めた条件を満たす必要があります。
そのため、誰でも推薦してもらえるわけではない点に留意が必要です。
学校推薦型選抜は2種類ある
学校推薦型選抜は、「指定校制」と「公募制」の2つに大別されます。それぞれの選抜方式には異なる特徴があるため、仕組みや注意点を把握しておきましょう。
指定校制
指定校制は、主に私立大学で採用されている入試方式です。この方式では、大学があらかじめ指定した高校に対して出願枠を設定します。各高校に割り当てられる人数は、1名から数名程度と限られています。
つまり、通っている高校に志望大学の指定校枠がなければ、そもそも推薦を受けることはできません。まずは自分が通っている高校に、どの大学・学部・学科の枠があるのかを確認しておきましょう。
また、たとえ指定校枠が設けられていたとしても、推薦を受けるには一定の条件を満たす必要があります。多くの高校では、評定平均(内申点)に基準が設定されており、一定の成績が求められます。自分の評定が基準に届いているかを事前に確認しておくことが重要です。
人気大学では希望者が複数出るため、高校内選考が行われることも少なくありません。そのため、まずは校内選抜を突破することが第一の関門となります。
指定校制推薦で推薦をを受けられた場合、合格の可能性は非常に高くなります。ただし、指定校制は「専願」の入試方式です。合格した場合、必ずその大学へ進学しなければなりません。
さらに、入学後の成績不振や生活態度の乱れが原因で、高校の推薦枠が取り消されるケースもあります。合格後も学校生活には十分注意しておくことが重要です。
公募制
公募制は、大学の求める条件を満たしていれば、どの高校の生徒でも出願できる制度です。指定校制と異なり、特定の高校に出願枠が限定されていません。
多くの大学で採用されており、国公立大学でも実施されています。全国の受験生が対象になるため、競争率は指定校制より高くなる傾向があるのです。
出願には、高校からの推薦書と、大学が定める出願条件の両方を満たす必要があります。例えば、評定平均や資格などの基準が設けられていることが一般的です。
大学によっては、1つの高校からの出願人数に上限を設けている場合もあります。その場合は校内選考が実施されるため、希望者全員が出願できるとは限りません。
なお、公募制には、「一般推薦」と「特別推薦」という2つのタイプがあります。
- 一般推薦……学業成績を重視する出願基準が設けられる
- 特別推薦……スポーツや文化活動、ボランティア、資格取得などの実績が評価対象
一般推薦では、学業成績を重視する出願基準が設けられるのが一般的です。評定平均が一定以上必要とされることが多く、日頃の成績の積み重ねが大切になります。
一方、特別推薦では、スポーツや文化活動、ボランティア、資格取得などの実績が評価対象となります。学力だけでなく、課外活動での成果をアピールできる点が特徴です。
部活動や地域活動に力を入れてきた人にとっては、大きなチャンスになるでしょう。
国公立大学と私立大学での違いは?
学校推薦型選抜は、国公立大学と私立大学とで制度の特徴や選抜基準に違いがあります。
それぞれの傾向を見比べて、志望校選びの参考にしましょう。
国公立大学の学校推薦型選抜は出願条件が厳しめ
国公立大学の学校推薦型選抜の特徴として、私立大学と比べると、募集人数が限定的であることが挙げられます。出願には「評定平均4.0以上」など、ハードルの高い基準が設定されることも多いです。
また、推薦可能な人数に制限がある大学では、出願前に校内での選抜が行われます。希望者全員が推薦を得られるわけではないため、学校内での成績や実績が問われることが一般的です。
さらに、国公立大学では共通テストを課すケースと課さないケースがあり、それに応じて日程や準備内容が異なる点も特徴的です。
推薦入試といえども、国公立大学では学力評価が不可欠です。小論文、プレゼンテーション、口頭試問、実技など、多面的な力が試されます。
加えて、英語検定や資格試験の結果、学校での成績といった資料も評価対象になることがあります。
特に共通テストを課す大学が多いため、事実上の学力試験としての性格も強いといえるでしょう。面接や小論文の内容も高度で、専門知識を求められる問題が出されることもあります。
私立大学の学校推薦型選抜は出願条件が柔軟・多彩な方式
私立大学の推薦入試は、国公立に比べて出願条件の柔軟性が高い傾向があります。評定平均の基準を設けない大学もあり、成績面でのハードルは比較的低めです。
選抜方法もバリエーション豊かで、小論文・基礎学力テスト・面接・調査書などが組み合わされます。大学によっては適性検査やプレゼン型の試験が課される場合もあります。
一般的には、11月に出願を開始し、12月中に合否が通知されるスケジュールです。早期に進路を決定したい人には適した方式といえます。
私立大学の学校推薦型選抜には、「スポーツ推薦」「有資格者推薦」「課外活動推薦」といった特別枠も用意されています。
- スポーツ推薦……部活動や競技で優れた実績を持つ生徒が対象
- 有資格者推薦……英検ⓇやTOEFL、日商簿記などの資格を有する受験生が対象
- 課外活動推薦……生徒会や地域活動、文化・芸術面での取り組みが評価される
このように、私立大学の推薦入試は自由度が高く、個人の強みを多面的にアピールしやすい制度といえるでしょう。
一般選抜との違いは?
学校推薦型選抜では、高校在学中の学習成績(評定平均値)が出願条件に設定されるケースが多くあります。
加えて、部活動やボランティア、地域貢献などの課外活動、各種資格の取得実績も評価の対象です。
これらの情報は、調査書などの提出書類を通じて大学側に伝えられ、総合的に判断されます。
つまり、推薦型選抜は、高校3年間の取り組みを重視する入試方式といえます。その点で、主に筆記試験による得点で合否が決まる一般選抜とは性質が大きく異なるのです。
努力の過程や多面的な実績が評価される点が、推薦型選抜の大きな特徴です。
総合型選抜との違いは?
学校推薦型選抜と総合型選抜の主な選抜方法は、共通しています。
学校推薦型選抜における具体的な選抜方法は、書類審査、小論文、面接、学科試験などです。総合型選抜では上記の選抜方法に加えて、下記のような実践的な課題を課す大学が一般的です。
- 口頭試問
- プレゼンテーション
- グループディスカッション
- フィールドワーク
- 講義レポート など
また、出願資格にも違いがあります。学校推薦型選抜では高校の推薦が必須ですが、総合型選抜では基本的に推薦は必要ありません。
受験生自身の意思で出願する「公募制」である点が大きな特徴です。
詳しくは後ほど触れますが、スケジュールにも違いがあります。学校推薦型選抜は11月〜12月にかけて選考が行われ、共通テストを課す大学では1月まで続くことも。一方で、総合型選抜は9月に出願が始まり、選考は9〜10月に実施される大学が多いのが特徴です。
総合型選抜について詳しく知りたい方は、以下の記事をご覧ください。
学校推薦型選抜の選考方法は?
学校推薦型選抜では、どのような方法で合否が決まるのでしょうか。
ここでは主な選考内容を確認し、評価の観点や準備すべきポイントを整理していきます。
調査書や推薦書、志望理由書などの書類審査
選考の第一段階として、多くの大学で書類審査が行われます。対象となるのは、調査書・推薦書・志望理由書・自己推薦書などです。
- 調査書……評定平均や出欠状況、学習態度、特別活動の記録などが記載
- 推薦書……担任や進路指導の教員が作成し、人物面や努力の姿勢、活動実績などが記載
- 志望理由書……なぜその大学・学部を選んだのか、自分の興味や将来像を論理的に伝える
提出書類全体を通して、学力だけでなく人物面や熱意も重視される傾向があります。
小論文・面接
学校推薦型選抜における小論文では、自分の意見を論理的に展開し、文章で適切に表現する力が問われます。テーマの理解をはじめ、主張の明確さや根拠・具体例に基づいた論証が重視されるのです。
文章構成の論理性に加え、文法の正確さや説得力のある文章表現も評価対象となります。書き慣れていない場合は、過去問演習や添削指導を通じて実践力を養うことが重要です。
一方、面接は個人面接または集団面接の形式で行われます。主な質問内容としては、志望理由、自己PR、大学で取り組みたい学びの内容、将来の目標などが中心です。受験生の人柄や意欲、コミュニケーション能力、志望動機の具体性がチェックされます。模擬面接や想定質問への準備を通じて、自分の考えを自然に伝える力を磨いておきましょう。
小論文と面接はいずれも、知識だけでは測れない多面的な能力が評価される場です。
思考力、表現力、主体性などをバランスよく示すことが求められます。
共通テストが課されるところも
学校推薦型選抜の中には、大学入学共通テストの受験を必須とするケースもあります。とくに国公立大学では、学力評価の一環として共通テストを課す大学が多く見られます。
出願条件として定められている場合、共通テストの受験は避けられません。一方で、私立大学では課さない大学も多く、対応は大学によって異なります。
また、共通テストの結果は合否に直接関わるだけでなく、他の評価項目と組み合わせて活用されることもあります。小論文や面接だけではなく、学力も一定水準に達しているかをチェックする仕組みです。
どの教科が必要か、どの程度重視されるかといった点も大学・学部ごとに異なります。
出願前に必ず募集要項を確認し、自分に必要な準備を逆算しておくことが大切です。
学校推薦型選抜の出願条件は?
学校推薦型選抜には、どのような出願条件があるのでしょうか。詳しく見ていきましょう。
評定平均のスコア
学校推薦型選抜では、多くの大学が「評定平均値」を出願基準として設定しています。
これは、高校での学習成績を数値化したもので、重視されるポイントの一つです。
評定平均は、1年生から3年生の1学期までのすべての教科・科目の成績(5段階評価)を合計し、科目数で割って算出されます。
例えば、「評定平均4.2以上」といったように、大学ごとに具体的な基準が定められています。この数値を下回っている場合、そもそも出願できないこともあるため、自分の評定平均がどれくらいか確認しておきましょう。
外部検定・課外活動の実績が評価されることも
学校推薦型選抜では、学業成績に加え、外部検定や課外活動の実績も評価される場合があります。
例えば、英検ⓇやTOEFL、簿記、情報処理などの検定資格が評価されることも。大学によっては、これらの取得が出願条件に含まれているケースもあります。
さらに、生徒会やボランティア活動、部活動のリーダー経験なども、調査書や志望理由書に反映されます。
学校内での推薦枠を得る
学校推薦型選抜を受けるには、まず在籍校からの推薦枠を獲得する必要があります。この推薦を得られなければ、そもそも大学への出願ができません。
どのような条件で推薦されるのかは、学校ごとに基準が異なります。成績や出席状況、生活態度など、複数の要素が評価されることが一般的です。
推薦枠を得るための具体的なポイントについては、次のセクションで詳しく紹介します。
高校内での選考に向けて、今のうちから意識しておくことが大切です。
学校推薦型選抜で推薦をもらうためのポイントは?
高校からの推薦を得るためには、普段の学校生活の中で信頼を積み重ねることが大切です。
なかでも重要とされるのは、以下の3つのポイントです。
- 定期テストに取り組む
- 課外活動や生徒会活動などで実績を積む
- 志望校が決まれば早めに先生に相談する
それぞれの項目について、詳しく見ていきましょう。
定期テストに取り組む
推薦を受けるためには、まず評定平均の向上が必要です。そして、評定平均を高めるための最も効果的な方法が、定期テストで安定した得点を取ること。
定期テストは、教科ごとの理解度を数値化する評価基準となっています。出題内容に的確に対応することで、成績に直結した成果が期待できます。
まずは、テスト範囲を正確に把握することが基本です。次に、よく出題される単元を優先して復習しましょう。苦手分野を放置せず、早めに対策を講じる姿勢も大切です。
学校のワークや授業ノート、過去のテストを活用することで、出題傾向への慣れも身につきます。
加えて、実技教科や提出物の評価も見逃せません。特に家庭科や美術などでは、提出物の内容がそのまま成績に反映されることもあります。計画的に取り組み、締切を守る習慣を身につけておきましょう。
課外活動や生徒会活動などで実績を積む
推薦を得るためには、課外活動や資格取得など、学業以外の実績を積み重ねることも大切です。取り組んだ内容の充実度だけでなく、そこから得た学びや成長の過程も評価対象となります。
活動歴の有無だけでなく、どのように課題と向き合ったかが問われる点に注意しておきましょう。。
自ら課題を見つけ、仲間と協力して乗り越えた経験は、説得力のあるアピール材料になります。その中で何を感じ、どう変化したのかを、自分の言葉で具体的に伝えられるよう準備しておきましょう。
志望校が決まれば早めに先生に相談する
推薦入試の対策として、定期テストや課外活動、資格の取得などに個別で取り組むことはもちろん大切です。
それに加えて、志望校が決まった段階で、担任や進路指導の先生に自分の意思を早めに伝えておくことも重要になります。
学校によっては、早期に相談することで大学の募集要項の確認や、小論文・面接の指導といったサポートが受けられることもあります。模擬面接を実施してくれるなど、学校側からの協力を得やすくなる可能性がありますので、志望が決まった場合は早めの相談を心掛けましょう。
学校推薦型選抜のスケジュールは?
学校推薦型選抜は、どのような流れで進んでいくのでしょうか。
校内選考の開始から大学への出願、選考結果の通知まで、全体像を把握しておくことが重要です。
なお、ここで紹介するスケジュールはあくまで一般的な目安となります。志望校が決まったら、大学の公式サイトや募集要項を早めに確認して、出願・選考日程を正確に把握しておきましょう。
校内選考は早ければ高3の7月~10月ごろ
推薦候補者の選考時期は高校ごとに異なります。早い学校では、高校3年の7月ごろから選考が始まるケースも見られます。
多くの高校では、10月中までには推薦する生徒が決定しています。どのようなスケジュールで進むのか、あらかじめ担任の先生などに確認しておくと安心です。
早めに準備を始めることで、慌てずに対応できる余裕が生まれます。
高3の11月に出願
推薦枠を獲得したら、11月に大学への出願を行います。出願時期は大学によって異なりますが、11月上旬から中旬にかけて受付されることが一般的です。
これまで積み上げてきた対策の成果を発揮する場と捉え、自信を持って臨みましょう。
早ければ年内に進路確定
推薦型選抜は、合否の通知も早いのが特徴です。
共通テストを課さない方式であれば、12月中に合格が決まり、年内に進路が確定することもあります。
共通テストを必要とする大学の場合、選考・発表の時期は少し遅くなります。
それでも多くは2月上旬までに結果が出るため、一般選抜よりも早く安心できる点が魅力です。
学校推薦型選抜のメリットは?
ここでは、学校推薦型選抜を利用することで得られる主なメリットについて見ていきましょう。自分に合った受験方式を選ぶ参考にしてください。
学校の成績を生かせる
高校1年から継続して好成績を維持してきた人にとって、学校推薦型選抜は大きなチャンスです。
日々の学習成果を入試に直接つなげることができるため、努力が報われやすい入試方式といえます。
一般選抜では、基本的に当日の筆記試験の得点だけで合否が決まります。そのため、緊張や体調不良といった一時的な要因で実力を出し切れないおそれもあるのです。
一方、学校推薦型選抜では、調査書や推薦書など、高校生活全体を評価する資料が重視されます。3年間の積み重ねが合否に反映されるのは、大きな安心材料といえるでしょう。
「一発勝負」の要素が少なく、日頃の姿勢や学習態度がきちんと見てもらえる点は、受験生にとって心強いポイントです。
指定校推薦の場合は合格率が高い
とくに「指定校制」の推薦では、推薦枠を得た段階で合格の可能性が非常に高くなります。
大学側が信頼する高校からの推薦であるため、不合格となるケースはまれです。
この制度は専願となるため、合格後に進学先を変更することはできません。
それでも、第一志望の大学に指定校枠があるなら、有力な選択肢として検討する価値があります。
志望校が明確な人にとっては、早期に合格を決めるチャンスとして活用できる方式です。
受験のチャンスを増やすことができる
一般選抜に向けた対策を継続しながら、学校推薦型選抜も併願することで、志望校への受験機会を増やすことができます。「推薦の出願要件を満たしていれば、選択肢が広がる」という点が大きなメリットです。
とくに評定平均が高い人にとっては、推薦方式のほうが合格の可能性が高まることもあります。「推薦は考えていなかった」という人も、入試方式を柔軟に見直してみるとよいでしょう。
また、推薦で不合格となった場合でも、一般選抜で同じ大学を受験できるケースが大半です。そのため、リスクを抑えながら受験チャンスを増やせるという点でも有効な戦略といえます。
早く進路を固めることができる
学校推薦型選抜は、一般選抜に比べて合否の通知時期が早いのが特徴です。
共通テストを課さない大学であれば、年内に合格が決まる場合も珍しくありません。
進路が早期に確定すれば、残りの高校生活を精神的に落ち着いて過ごすことができます。
受験勉強から解放され、進学後を見据えた準備に時間を使えるのも魅力のひとつです。
大学の情報収集や、学部・学科に関する基礎知識の習得などを早めに始められるため、有利にスタートを切ることができるでしょう。
学校推薦型選抜のデメリットは?
学校推薦型選抜には多くのメリットがありますが、注意しておきたいデメリットも存在します。
制度の特徴を正しく理解し、自分に合った選抜方式を見極めることが大切です。
出願条件や校内選考のハードルが高い
推薦入試では、「評定平均4.0以上」など、厳格な出願基準が設けられている大学が少なくありません。
この基準を満たしていなければ、出願そのものができないおそれもあるのです。
また、希望する大学に推薦枠が用意されていない場合もあります。そのため、推薦制度を利用したい場合は、早い段階から条件や枠の有無を調べておく必要があります。
一般入試と並行して勉強するのが難しい
学校推薦型選抜では、小論文や面接の対策が重視されます。これらの準備に多くの時間を割かなければならないため、一般入試対策との両立が難しくなるので注意しましょう。
推薦型に集中しすぎると、一般入試に切り替えた際に十分な準備ができていない、というリスクも生じます。計画的に時間配分を考えることが求められます。
推薦=必ず合格」というわけではない点に注意
推薦入試に出願できたとしても、必ず合格できるとは限りません。
選考内容によっては、小論文や面接だけで判定されるケースも多く見られます。
学力試験がない分、評価ポイントが狭まり、不合格になる可能性もあります。
不合格後に一般選抜へ切り替えようとした場合、出願や準備のタイミングに間に合わないリスクもあるため注意が必要です。
学校推薦型選抜でよくある質問(FAQ)
ここでは、学校推薦型選抜に関するよくある質問とその回答を解説します。制度への理解を深め、進路選択の判断材料として活用してください。
学校推薦型選抜に受かる確率はどれくらいですか?
合格率は「公募制」か「指定校制」か、また大学の種類によっても異なります。以下は、令和6年度に実施された学校推薦型選抜における実際の合格率です。
令和6年度学校推薦型選抜の合格率
大学タイプ | 志願者数 | 合格者数 | 合格率 |
---|---|---|---|
国立大学 | 30,099 | 12,246 | 約41% |
公立大学 | 20,977 | 9,284 | 約44% |
私立大学 | 419,217 | 272,764 | 約65% |
参考:「学校基本調査」(文部科学省) (https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/1267995.htm)を加工して作成
このように、私立大学では比較的高い合格率が示されていますが、国公立大学では倍率が高く、狭き門となっています。
学校推薦型選抜に向いている人・受かる人の特徴は何ですか?
学校推薦型選抜に向いている人や受かる人の特徴として、以下のようなポイントが挙げられます。
- 評定平均が高く、安定した成績をキープしている
- 志望理由が明確で、大学・学部への意欲がしっかりしている
- 生徒会や部活動、ボランティアなどで目立った実績がある
- 面接で自分の考えを論理的かつ落ち着いて伝えられる
これらの要素は、書類審査や面接、小論文などの選考過程で強みとして評価されやすい部分です。自身の経験や行動がこれらにどの程度当てはまるか、客観的に振り返ってみることをおすすめします。
「自分に推薦は向いていないかも…」と思っていても、実は要件を満たしている場合もあります。まずは冷静に自己分析を行い、進路選択の判断材料にしてみましょう。
学校推薦型選抜では、塾に通った方がよいですか?
学校推薦型選抜では、調査書・推薦書・面接などに加えて、大学によっては共通テストの受験を求められる場合もあります。これらの対策には、計画的な準備が欠かせません。
特に面接や小論文は、自力での対策が難しいと感じる人も多くいます。
客観的なフィードバックを受けながら練習することで、自信を持って本番に臨めるようになります。
そのため、塾や予備校を活用して、面接指導や小論文対策などの専門サポートを受けるのも有効な方法のひとつです。必要に応じて、学校外の力も借りながら準備を進めていくことをおすすめします。
おすすめの塾については、以下の記事をご覧ください。
まとめ|学校推薦型選抜をうまく活用して志望校を狙おう!
学校推薦型選抜(指定校推薦・公募推薦)は、「高校からの推薦」を必要とする入試制度です。普段の成績や生活態度、課外活動など、高校生活全体が評価される仕組みとなっています。
出願条件や校内選考など、超えなければならないハードルはありますが、
そのぶん、コツコツと積み上げてきた努力が評価されるチャンスでもあります。
早ければ年内に進路が決まるという点でも、精神的な安心感を得やすい選抜方式です。
推薦枠がある大学を目指す人は、ぜひ前向きに挑戦してください。
「自分には無理かも」と思っていた人も、振り返ってみれば案外条件を満たしているかもしれません。
学校や塾の先生にも早めに相談しながら、納得できる進路選択を進めていきましょう。
執筆者プロフィール

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