中学生の塾代が高すぎて払えない！？ 費用相場と支援制度、継続するコツを解説

中学生の塾代が高すぎる？平均額は年17～23万円

中学生の塾代は、通う塾の形態や学年によって大きく変わります。

文部科学省の調査によれば、公立中学校に通う子の塾代は年間で約23万円（平均）。私立中学校に通う子の塾代は、年間で約17万円（平均）かかります。

参照：政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和5年度 子供の学習費調査」（文部科学省）

私立中学校の場合は中高一貫校のケースも多く、高校受験を控える公立中学校の子に比べると塾代が低くなるのが特徴です。

金額はあくまで平均なので、塾のコースや受講する科目数によっては年間で約30万円以上かかることもあるでしょう。

学年で大きく差がつく中学生の塾代

中学生の塾代は、学年が上がるにつれて高くなる傾向があります。公立・私立別に、学年ごとの平均額を整理すると、次のようになります。

＜学年・公私別の塾代＞

参照：政府統計の総合窓口(e-Stat)「令和5年度 子供の学習費調査」（文部科学省）

公立中学校に通う3年生は、受験本番を控えて夏期・冬期講習や模試代が加わり、年間で30万円を超えるケースもあります。

中学生の塾代が高くなる理由

中学生になって塾代が高くなる理由は、学習内容と指導の目的が変わるためです。

小学生のときに比べて教科数が増えるだけでなく、定期テスト対策や内申点を意識した指導が必要になります。中学3年生になると高校受験を見据えた講座や模試、季節講習などが加わり、月謝以外の追加費用が発生します。

こうした費用が重なることで、塾代が高額になるのです。

集団塾と個別指導で大きく差が出る中学生の塾代

塾の費用は、「集団塾か個別指導か」でも大きく差が出ます。

＜大手集団塾の費用相場＞

引用：「塾選」中学生の塾にかかる平均費用はいくら？学年別や個別・集団塾ごとの料金表など紹介

＜大手個別指導塾の費用相場＞

引用：「塾選」中学生の塾にかかる平均費用はいくら？学年別や個別・集団塾ごとの料金表など紹介

個別指導塾は理解が追いついていない科目を重点的に見てもらえる一方で、受講科目数や授業回数が増えるほど費用が高くなります。

集団塾と個別指導塾のどちらが適しているかは、子どもの学力や性格によって異なりますが、指導の手厚さと費用のバランスを考えることは大切です。

集団塾と個別指導塾のメリット・デメリットをさらに詳しく知りたい方は、こちらの記事をご覧ください。

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中学生の塾にかかる平均費用はいくら？学年別や個別・集団塾ごとの料金表など紹介

中学生の塾代を抑える方法【返済不要の助成もあり】

中学生の塾代が家計の負担になっている場合、公的な制度や支援を利用できます。すべての家庭と子どもが対象になるわけではありませんが、条件を満たせば費用を支援してもらえます。

お金を理由に「塾を続けるか、やめるか」と悩む前に、まずは使える制度や工夫がないか調べることが大切です。

自治体の塾代助成・学習支援を使う

自治体によっては、習い事や塾代を助成する制度があります。

助成を受けるための条件は自治体ごとに異なりますが、申請のための条件は比較的易しいものも少なくありません。

塾代助成制度の支援金額は、月額5,000円〜10,000円程度が目安で、年間に換算すると約6万～12万円の助成となります。全額負担とまではいきませんが、学年が上がるにつれて増える差額分は支援してもらえる可能性があります

制度を調べるときは「自治体名 塾代助成」で検索してみましょう。

参考までに、自治体による助成の例をいくつか紹介します。

例① 大阪市：大阪市習い事・塾代助成事業

大阪市内在住の小学5年生から中学3年生までの子どもを養育している家庭であれば、世帯年収や生活状況に関係なく申請できます。

例② 東京都文京区：文京区中学生学校外学習費用の助成（塾代助成）

以下の要件をすべて満たしている保護者が対象です。

文京区就学援助費の補助対象かどうかは、こちらで確認できます。

例③ 東京都足立区：受験生チャレンジ支援貸付金

学習塾や模試の費用を最大30万円まで、無利子で借りることができる支援制度です。しかも入学試験を経て進学先に入学した場合は、返済が免除されるケースもあります。

支援対象者は、以下の世帯年収などで制限されます。

＜給与収入と年金収入の場合の総収入（年間）の基準額＞

参照：足立区「受験生チャレンジ支援貸付金」

ひとり親・低所得世帯向けの塾代支援を使う

ひとり親家庭や一定の所得基準を下回る世帯には、就学援助制度や生活支援を目的とした制度がありますが、自治体によっては、塾代を直接補助する制度もあります。

例 福岡市：福岡市子ども習い事応援事業

福岡市では、市内で暮らす生活保護世帯、児童扶養手当受給世帯のうち、小5～中3までの子どもを対象に、子ども一人あたり年額約12万円のクーポンを交付しています。

応援事業に登録をしている学習塾であれば、入会金や月謝、受講料にクーポンを充てることができます。

NPOが運営する無料塾を利用する

経済的に不安のある家庭を対象に、NPOや地域団体が運営する無料・低額の学習支援塾があります。「NPO 学習塾 無料」で検索すると、地域別で見つけることができます。

＜無料学習塾の例＞

• 東京　　：中野よもぎ塾
• 神奈川県：ねこの手
• 山梨県　：甲州無料塾ココロ
• 愛知県　：NPO法人 東海つばめ学習会
• 福岡県　：学術の森

学校の補習や受験対策を行っている塾もあり、一般的な塾の代替手段として活用されています。情報は自治体の窓口や学校、地域の掲示などでも紹介されることがあるため、気になる場合は一度、問い合わせてみましょう。

塾に通うタイミングと回数を限定する

塾代が厳しくなると、「このまま続けるか、完全にやめるか」という二択で考えがちですが、通うタイミングを少し調整することで長く通えるようになることもあります。

＜続ける・やめる以外の選択肢の例＞

• 通塾回数を減らしてみる
• 特定の科目だけ通う
• 季節講習だけ通う
• 大事なテスト、試験前だけ通う
• 中学3年生から通う

「続ける」「やめる」以外の中間的な選択肢もあります。白か黒かだけで決めようとすると判断が難しくなるため、柔軟な選択で家計と学習のバランスを取る方法も念頭に置きましょう。

夏期・冬期講習や特別講座、模試などは、必ずしもすべて受ける必要はありません。内容と費用を確認し、「今の学力や目的に合っているか」を基準に選ぶことが大切です。

周囲が申し込んでいるからという理由だけで参加すると、思いがけず費用負担が膨らんでしまいます。

入塾キャンペーンや塾の待生制度を調べてみる

塾によっては「入塾金無料キャンペーン」や一定期間無料で授業を受けられる「無料入塾体験」、成績上位者向けの「待生制度」などがあります。

こうしたサービスを上手に利用すれば、費用を抑えながら雰囲気の確認や通塾が可能です。期間や成績、申込方法などいろいろ条件はありますが、費用負担を減らす工夫として知っておくとよいでしょう。

塾をやめるのは悪いことじゃない。塾なしで高校受験に合格する工夫

支援制度や無料塾の利用、通い方を検討したうえで、「塾をやめる」という選択をすることは、決して特別なことではありません。実際に、家庭の事情や子どもの性格に合わせて、塾に頼らず学習を進めている家庭もあります。

ここで大切なのは「塾に行かないこと」ではなく、塾なしで学習の進め方をどう整えるかです。ここでは、塾を使わない場合でも現実的に取り入れやすい工夫を紹介します。

通信教育やオンライン学習を活用する

塾に通わずに学習を補う方法として、通信教育やオンライン学習があります。

科目数を限定すれば月額数千円から利用できるものもあり、交通費も含めて、塾より費用を抑えやすいのが特徴です。映像授業や添削サポートが付いている教材もあり、子どもの理解度に合わせて進められます。

ただし、自分で取り組む姿勢が求められるため、学習習慣がある子どもに向いています。

学校教材・市販教材を使って受験対策をする

高校受験対策は、必ずしも塾専用教材でなければできないわけではありません。

学校で配布される教科書やワーク、市販の問題集でも、基礎から応用まで対応できます。特に、公立高校を目指す場合は、教科書内容の理解が重要です。必要以上に教材を増やさず、一冊を繰り返し使うことで、学力を着実に積み上げることができます。

専門サイトで受験や勉強のノウハウを調べる

学校教材や市販教材を使う以外にも、受験塾が提供しているノウハウ動画や、受験専門サイトが提供しているノウハウ記事を参考に学習を進めるという手があります。

塾選ジャーナルでも学習ノウハウ記事を多数公開しているので、活用してみましょう。

例：ひのき進学教室 三軒茶屋校講師 大山雅司先生監修の勉強・学習系コンテンツはこちら！

子どもの苦手科目を確認してから、保護者が該当するコンテンツがないか調べて、子どもにさりげなく渡してあげるなどすると、スムーズかもしれません。

＼塾選ジャーナルの学習ノウハウ系の記事／

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調べたり読み込んだりする手間はかかりますが、塾代を抑えつつ、受験勉強をフォローアップできます。

塾に行かせられないとき、子どもにどう伝える？

塾に行かせられないことを子どもに伝えるのは、保護者にとって言いにくいものですが、理由を曖昧にせず、家庭の状況をきちんと説明することが大切です。

ただし、「お金がないから無理」と突き放すような言い方は、子どもを不安にさせるため、避けましょう。塾に通えなくても学ぶ方法はあること、親としてできるサポートを続ける意思があることも併せて伝えましょう。

保護者の罪悪感を前面に出しすぎると、子どもが必要以上に気を遣ってしまうことがあります。「一緒にどう勉強するか考えたい」といった前向きな姿勢を示すことで、子どもも現実を受け止めやすくなります。

まとめ 家計に合った学び方を選ぶことが一番大切

中学生の塾代が高すぎて払えないと感じたとき、「周りの家庭も通っているから」「受験に不利になるかもしれないから」と、無理を重ねてしまう保護者は少なくありません。

しかし、塾代の相場や内訳を知り、自治体の助成制度を確認し、通い方や塾以外の学習方法を見直すなどすれば、現実的な選択肢は一つではないことがわかるでしょう。

大切なのは、「続けるか、やめるか」という極端な判断を急ぐことではなく、今の家計と子どもの状況に合った学び方を、順番に検討することです。

塾を続ける工夫をする家庭もあれば、支援制度や無料学習塾、通信教育を活用する家庭もあります。どの選択をしても、それだけで子どもの将来が決まるわけではありません。

安心して学べる環境を選ぶことは、家計を守るだけでなく、保護者自身の気持ちの余裕にもつながります。その積み重ねが、結果として子どもの学びを長く支えることになるでしょう。