総合型選抜で併願できる大学一覧【2026年度入試】

「総合型選抜で併願できる大学を探しているけれど、どの大学が実施しているのかわからない......」「募集要項を読んでも、併願できるのかわからない……」そのような悩みを抱えていませんか？

実は、募集要項に「併願禁止」や「専願制」と明記されていなければ、基本的には併願可能と考えて差支えありません。とはいえ、表現が大学によって異なるため、判断しづらいケースもありますよね。

本記事では、2026年度の入試における総合選抜で併願が可能な大学について、国公立大学と私立大学に分けて一覧形式で紹介します。

あわせて、併願時に注意すべき点や、受験生から寄せられることの多い質問への回答も掲載していますので、今後の併願戦略をたてるうえで参考として、ご活用ください。

総合型選抜で併願可能な大学一覧【国公立大学】

ここでは、総合型選抜で併願可能な、代表的な国公立大学を紹介します。

募集要項に「併願禁止」や「専願制」などの制限が明記されていなければ、併願は可能と考えられます。ただし、必ずしも併願できるというわけではないため、最終的には各大学の公式サイトで募集要項を確認してください。

以下の入試情報は、令和7年度の募集要項を参考にしています。

※令和8年度の募集要項が公開され次第、情報を更新します

北海道・東北

関東

なお、横浜市立大学は、他大学の入学を辞退できる場合に限り、併願が可能です。

北陸

中部

近畿

中四国

九州・沖縄

総合型選抜で併願可能な大学一覧【私立大学】

ここでは、総合型選抜で併願可能な、代表的な私立大学を紹介します。最新情報は、大学の公式サイトで確認するようにしてください。

以下の入試情報は、令和7年度の募集要項を参考にしています。

※令和8年度の募集要項が公開され次第、情報を更新します

関東

中部

近畿

中四国

九州・沖縄

総合型選抜とは？

ここでは、総合型選抜の基本的な知識についておさらいします。

総合型選抜とは「大学が求める学生」を選抜する入試

総合型選抜（旧AO入試）とは、知識・技能、思考力・判断力・表現力に加え、学びへの意欲や人間性までを総合的に評価し、合否を決定する大学入試の一つです。

従来のAO入試は、学力試験を課さず「大学のアドミッション・ポリシー（入学者受け入れ方針）に合う人物を選抜する方式」として実施されていました。しかし、2021年度からの入試改革に伴い「総合型選抜」へと名称が変更され、学力の把握が求められるようになりました。

この変更により、従来のような自由な形式の選抜だけでなく、一定の基礎学力を確認するための課題や試験が課されるケースが増えました。 総合型選抜では、書類審査（志望理由書・活動報告書など）、面接・小論文・プレゼンテーション・口頭試問といった多様な選考方法が採用されており、大学ごとにその評価基準が異なります。

単なる学力試験では測れない個性や適性を評価する入試方法であり、大学が求める学生像に合致するかが大きなポイントとなります。 そのため、事前に志望大学のアドミッション・ポリシーを確認し、自分の強みや学びたいことを明確にすることが重要です。

総合型選抜で重視されるポイントは？

ここでは、総合型選抜で重視されるポイントについて考えてみましょう。

選抜内容は大学ごとに異なりますが、共通して重要視されるのがアドミッション・ポリシーです。各大学は独自のアドミッションポリシーを持ち、それに基づいて受験生を評価します。

志望大学のアドミッション・ポリシーを理解し、それに合った準備をすることが、総合型選抜を突破するためには必要です。

アドミッション・ポリシー

アドミッション・ポリシーは、大学や学部・学科が「どのような学生に入学してほしいか」を示す指針です。受験生は、アドミッション・ポリシーを理解することで、入試に向けてどのような準備をすればよいのかが明確になります。

特に、総合型選抜や学校推薦型選抜ではアドミッションポリシーに合致するかどうかが、志望理由書や面接での選抜基準となります。そのため、志望大学や学部のアドミッションポリシーをしっかりと読み解き、理解しておくことが重要です。

大学のホームページやパンフレットには「3つのポリシー」としてアドミッション・ポリシー、カリキュラム・ポリシー、ディプロマ・ポリシーが記載されています。

またアドミッション・ポリシーは、総合型選抜や学校推薦型選抜の志望理由書や面接で活用されるため、入試ガイドや入試要項にも詳しく書かれています。

受験生は、自分の志望する大学や学部・学科のアドミッション・ポリシーを熟読し、それに基づいて準備を進めましょう。

学ぶ意欲と姿勢

総合型選抜では、学ぶ意欲や姿勢も重視されます。学力試験だけでなく、どれだけ学びに対して前向きで、熱心に取り組んできたかも評価のポイントです。書類選考や面接では「なぜその分野を学びたいのか」「自分がどのように成長しようとしているのか」を具体的に示すことが求められます。

学業以外の部活動や学外活動などを通じて、自分の成長を実感してきた経験も、強いアピール材料です。困難に直面した時にどのように乗り越えてきたか、エピソードを交えて意欲や姿勢を伝えましょう。真摯な姿勢が見えることで、合格の可能性はぐっと高くなります。

「より詳しく総合型選抜について知りたい」という方は、以下の記事をご覧ください。

総合型選抜で併願する際の注意点

総合型選抜で併願する際には、進路選択に大きく関わるため、注意点を確認することが大切です。ここでは、主な3つの注意点を紹介します。

合格後に「入学が義務」な大学がある

総合型選抜の中には、合格後に「入学が義務」となる場合があります。これは「専願制」と呼ばれ、ほかの大学とは併願できない制度です。募集要項に「専願制」と明記されている場合、原則として入学辞退ができません。

この制度は「合格＝入学」となる厳格なルールであることを理解しておきましょう。逆に言えば、「専願制」でなければ併願は可能であるといえます。単なる進路変更や気持ちの変化では、辞退を受け入れてもらえないのが一般的です。

そのため、専願制で受験する場合は、本当に第一志望であるかをよく考えることが大切です。合格後に進学するかどうかを迷わないように、出願前にしっかり検討してください。アドミッション・ポリシーや学部の特徴を確認し、自分の進路に対する本気度を明確にしておきましょう。

同一大学内で学部間併願NGなケースあり

同一大学内であっても、学部や学科間で併願がNGとされていることがあります。例えば、春入学と秋入学といった異なる時期に入学時期が設定されている場合や、学部ごとに選考方式が異なる場合です。また、学部や学科ごとに求める人物像や評価基準が大きく異なることもあり、その観点から併願を認められない大学も存在します。

もし併願NGにもかかわらず、誤って出願してしまった場合、、いずれかの出願が無効になる可能性もあります。

同一大学内で複数の学部・学科があるからといって、自由に併願できるわけではない点を、多くの受験生が見落としがちです。

安心して受験を進めるためにも、事前に大学の公式サイトや募集要項を確認し、併願の可否をしっかりと把握しましょう。

推薦・一般入試との併用に制限のある大学も　

総合型選抜と、同大学における推薦入試や一般入試の併用に制限を設けている大学もあります。推薦との併用については、大学ごとに総合型選抜と併用できるかどうかが異なるため、募集要項で併願可否を確認することが重要です。

また、総合型選抜と一般入試の併用は可能なケースが多いです。しかし、一般入試と併用する場合は、学力試験の準備も必要になるため、計画的に準備をする必要性が高まります。

各入試方式の出願条件を理解し、どの組み合わせが自分にとってベストかを見極めたうえで、併願戦略を立てることが合格への近道です。

総合型選抜の併願に関するよくある質問

総合型選抜では、併願に関して一般入試とは異なる点が多くあります。特に、出願時期や併願校の選び方に悩む受験生は少なくありません。ここでは、総合型選抜の併願に関するよくある質問を取り上げ、詳しく解説します。

総合型選抜で併願可能な大学はありますか？

総合型選抜で併願可能な大学もあります。ただし、すべての大学や学部で、自由に併願できるわけではありません。併願可否は、大学や学部、学科ごとに異なるため注意しましょう。

総合型選抜に加えて、一般入試や推薦も視野に入れた併願戦略を立て、進路の選択肢を広げることは可能です。「併願可」と記載されている大学では、他大学と併願することが可能です。募集要項を見る上での参考にしてください。

一方で、募集要項に「専願制」「併願禁止」のようなキーワードが記載されている場合、併願がNGです（記載がなければ併願可です）。総合型選抜で併願を考える際は、志望校の募集要項を丁寧に読み、併願の可否を事前に把握することが大切です。

総合型選抜で併願可能でも辞退できない大学はある？

総合型選抜の募集要項に「併願可」と記載されている場合は、合格後でも進学を辞退できるのが一般的です。これは専願制と異なり、他大学への出願や合格を認める柔軟な仕組みに基づいています。

例えば、併願可の大学に合格後、第一志望の大学の結果を待って進学先を決めることが可能です。ただし、もし辞退する場合は大学側に速やかに連絡し、指定された手続きをきちんと踏む必要があります。

特に注意したいのは、辞退の締切日です。期限を過ぎると、入学の意思があると判断され、辞退が認められないことがあります。こうしたトラブルを防ぐためにも、出願前に募集要項をしっかり確認しておきましょう。

総合型選抜の併願校は何校くらいがおすすめですか？

総合型選抜で併願校を考える場合は、第一志望に加えて第二・第三志望、さらに安全校を含めた4校程度が理想です。数を絞ることで、各校への対策にしっかり時間をかけられます。

併願校が多すぎると、志望理由書やエントリーシートの作成、面接練習などの負担が増え、第一志望校の対策が不十分になる可能性があります。大学ごとにアドミッション・ポリシーが異なるため、書類も一校ずつオリジナルな内容になることが一般的です。限られた時間の中で万全な対策を行うためにも、志望度や提出書類、選考スケジュール、自分との相性などを踏まえたうえで、無理のない併願戦略を立てましょう。

総合型選抜で複数合格したらどうすればよいですか？

総合型選抜で複数の大学に合格した場合、まず各大学から届く入学手続きの案内を確認しましょう。提出書類や手続き方法、締切日は大学ごとに異なるため、早めのスケジュール管理が重要です。

特に注意したいのが入学金の納付期限です。進学先が決まっていない段階で期限が迫ると、入学金を複数校に支払う必要が出てくることもあります。ただし、大学によっては入学辞退時に入学金の一部を返還する制度を設けていることもあるため、事前に公式サイトや募集要項で確認しておきましょう。

進学先の最終決定では、志望度や学びたい内容、立地、通学時間、学費、生活費なども含めて、総合的に比較検討することが大切です。情報を多角的に集めたうえで、自分が納得できる進路を選びましょう。

総合型選抜で併願可能な数には限りがありますか？

総合型選抜では「専願制」「併願不可」と募集要項に明記されていない限り、複数の大学に出願することができます。基本的に併願可能な数に限りはなく、制度上は何校でも併願が可能です。そのため、併願が可能な場合は、一般入試や他の推薦入試と組み合わせて併願戦略を立てることもできます。

ただし、同じ大学内でも学部や学科によって併願ルールが異なる場合があります。たとえば、A学部では併願可でも、B学部では専願が求められるといった違いもあるため、出願前に確認しましょう。

安心して受験に臨むためには、各大学の最新の募集要項を丁寧に確認し、併願の可否や出願条件をしっかり把握しておくことが欠かせません。無理のない併願戦略を早めに立てておくことが、後悔のない進路選択につながります。

総合型選抜は、推薦や一般とも併用できますか？

総合型選抜と指定校推薦の併用は、基本的に認められていません。指定校推薦は大学と高校の信頼関係に基づいた制度であり、進学が前提とされています。辞退によって高校の推薦枠に影響が出ることから、多くの場合で併願が禁止されているのです。

一方、その他の推薦との併用は大学によって対応が異なります。大学ごとの募集要項を見落としがないよう、しっかり調べておきましょう。

また、総合型選抜と一般入試は併用が可能なケースが多いです。たとえ総合型選抜で不合格になっても、同じ大学の一般入試に再チャレンジできます。ただし、一般入試では学力試験が重視されるため、日頃の勉強や基礎学力の積み上げも怠らないことが大切です。

まとめ　　　　　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　

総合型選抜で併願を認める大学は年々増加しており、受験生にとって進路の選択肢はより多様になっています。総合型選抜と他の入試方式を併用することで、受験チャンスを広げることも可能です。ただし「専願制」「併願禁止」など、辞退ができない大学もあるため、募集要項を確認の上、無理のない併願戦略を立てることが志望校合格への第一歩です。

本記事では、2026年度入試で総合型選抜で併願可能な大学を、国公立・私立に分けて紹介しました。本格的に併願戦略を組み立てたい方は、下記リンクで紹介している「合型選抜は併願できる？失敗を防ぐ併願戦略と注意点を徹底解説【2026年入試】」もぜひ参考にしてください。自分に合った計画的な受験プランで、志望校合格をしっかりと勝ち取りましょう。